12月11日、長岡造形大学で、「建築の持つパワー～長岡市の政策の実例から～」と題して、自宅ではなく設備の整った大学で、リモートによる講義を行いました。
建設省時代から長岡市長時代を通じて、建築の持つパワーを生かしてきた経験を中心にお話ししました。まず、私が担当した「東京ドーム」が極めて大規模空間であったことから予想を超えた使われ方をしたエピソードを取り上げました。
筑波大学で講義！「地方自治の重要性とは何か？－「地方の活性化」のための地方分権改革－」
12月5日、筑波大学で”地方自治の重要性とは何か！－「地方の活性化」のための地方分権改革－”と題して講義をしました。
”社会基礎学Ⅱ～「グローバル化」と「地方の活性化」に貢献できる輝く人材の育成～”という連続リレー講義の一環です。
コロナ禍で久しぶりの対面による講義でしたが、やはりリモートによる聴講を選んだ学生も多く、会場は約30名ほどの学生さんで、ソーシャルディスタンスが十分に確保されていました。
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ZOOMを使って東大まちづくり大学院にて初講義！テーマは「地域発の生きた政策」
7月3日、東大まちづくり大学院の講義で、Zoomを使った講義に挑戦しました。
テーマは、「地域発の生きた政策」。「中越地震からの市民力による復興」、「市民協働の拠点アオーレ長岡」、「市民とともに成長した子育ての駅てくてく」等です。
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筑波大学で講義とパネルディスカッション。テーマは「グローバル化」と「地方の活性化」に貢献できる輝く人材の育成！
12月7日、筑波大学で”地方自治の重要性とは何か！－「地方の活性化」のための地方分権改革－”と題して講義をしました。
”社会基礎学Ⅱ～「グローバル化」と「地方の活性化」に貢献できる輝く人材の育成～”という連続リレー講義の一環で、総合科目として全学生のみならず一般市民等も対象にした公開講座として行われました。
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東大まちづくり大学院で講義！テーマは「地域発の生きた政策－長岡市の実例から」
7月12日、「東大まちづくり大学院」で、『地域発の生きた政策－長岡市の実例から』というテーマで、講義をしました。
「学生」は、自治体職員、都議会議員、建設業、総合コンサルタント、会計士等の多様な分野で活躍中の約15名の社会人の皆さんです。
なお、この日、この講座の特任教授の増田寛也さんも来てくださいました。上の写真の奥から二番目の席にいらっしゃいます。
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山田前京都府知事の依頼で京都産業大学で講義！「地方分権の意義－地方発の生きた政策」
テーマは「地方自治未来論－地方発の生きた政策」です。
具体的には、「中越地震からの市民協働による復興」、「子育て支援の拠点－子育ての駅てくてく」、「総合支援学校のカリキュラム改革」、「長岡市生ごみバイオガス発電センター」、「市民協働の拠点－アオーレ長岡」の各政策を立案した背景等について解説しました。
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約240名の学生に冷や汗をかきながら講義！コメントを見て「ほっと一息」！
17日、客員教授を務める近畿大学（大阪府東大阪市）に出かけました。
近鉄長瀬駅からいかにも学生の街という感じの商店街を抜けると、レンガ色の堂々たる正門が見えてきます。
近畿大学には「学科」ではなく「建築学部」があります。その3年生約240名の学生に対し、「建築の持つパワー～市町村行政と建築」と題して特別講義をしました。
東大まちづくり大学院で講義！テーマは「地域発の生きた政策－市町村の政策開発力」
7月6日、東大まちづくり大学院で、「地域発の生きた政策－市町村の政策開発力」というテーマで、講義をしました。
講義の目的は、地方分権改革が進行する今日、市町村の政策開発力が問われている中で、如何にして地方発の生きた政策を開発していくことが大切であることを、長岡市の事例を交えて解説し理解してもらうということです。講義は約３時間。結構ハードでした。
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筑波大学で講義！テーマは「地方自治の視点から社会資本整備を考える」
12月2日、筑波大学で”地方自治の視点から社会資本整備を考える”と題して講義をしました。
「社会基礎学 ～グローバル人材に社会が求める教養～」という連続リレー講義で、総合科目として全学生のみならず一般市民等も対象にした公開講座として行われました。
私は、人口減少時代という厳しい条件の中で、「投資の選択と集中」の必要性はもちろんだが、市民にとって新しい価値を創造する社会資本投資が大切となると強調しました。
そして、「アオーレ長岡」や「子育ての駅」等の実例を基に、河川、道路、建築等の異なる分野間の横の連携を図ることの大切さをお話ししました。
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東大まちづくり大学院で講義！テーマは市民協働による「まちづくり」
7月14日、「東大まちづくり大学院」で、『長岡市における政策決定の基本理念－市民協働による「まちづくり」』というテーマで、講義をしました。
東京大学工学部14号館でに集まった「学生」は、24歳から54歳までの、自治体職員、建設コンサルタント、マスコミ・金融・税理士法人等の多様な分野で活躍中の約15名の社会人の皆さんです。